ECサイトを始めるならAmazonや楽天一択?連携すれば自社サイトでも十分な理由を徹底解説

      
ECサイトを始めるには

『ECサイトを始めるならAmazonか楽天市場一択でしょ!』

いいえ、果たしてそうでしょうか?

Amazonや楽天市場などの大手ショッピングモールへの出店は圧倒的な集客力に優れているのが最大のメリットです。

しかし、Amazonや楽天市場への出店は集客力だけではクリアできないデメリットも多いことも事実のため、きちんと吟味して検討する必要があるのです。

今回はECサイトを始めるにあたりAmazonや楽天市場に出店するメリット、デメリット、外部サービスなどと連携すれば自社サイトでも十分な理由を徹底解説致します。

ECサイトのAmazonに出店するメリット・デメリット

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出典:Amazon | 本, ファッション, 家電から食品まで | アマゾン

ECサイトのAmazonに出店するメリットとデメリットはそれぞれ次のようになります。

Amazonに出店するメリット

Amazon出店ならではのメリットは以下の5点です。

  • 世界最大プラットフォームの知名度・信頼度
  • ユーザー数NO.1の圧倒的な集客力
  • 月額・出店費用が安い
  • 出品・更新作業が簡単
  • Amazon (FBA)で物流作業を委託できる

世界最大プラットフォームの知名度と信頼度

Amazonは世界最大プラットフォームの知名度と信頼度です。

ECサイトに限りませんが、店舗をオープンして売上を上げるにはお店の存在や、安心して買い物ができることをユーザーに知ってもらうことから始まります。

通常自社サイトの場合はユーザーの信頼を1から築くことになり、知名度を上げるにもそれなりの時間を要し、初期投資を回収する時間と比例することになります。

一方、Amazonの国内流通総額は楽天市場に次いで2位ですが、ECプラットフォームの世界シェアはダントツのトップであり、世界各国の国や地域の人々に存在が知られています。

日本でも「あれ欲しい、Amazonで探してみよう!」とオンラインショッピングを日本人のライフスタイルに根付かせたのはAmazon最大の功績といえるでしょう。

つまり、Amazonに出店することで時間と労力をかけずにAmazonの知名度と信頼度を共有しながらECビジネスに取り組めるのです。

ユーザー数NO.1の圧倒的な集客力

Amazonに出店する最大のメリットは、ユーザー数国内NO.1の圧倒的な集客力です。

2020年時点でAmazonの国内流通総額1兆7000億円と、楽天市場と肩を並べる一大ショッピングモールに成長を遂げています。

ニールセンデジタルが発表した2020年4月の調査によると、アクティブユーザー数は既に楽天市場を上回っており、Amazonが5,253万人、楽天市場は5,138万人という結果が出ています。

Amazonの一番の特徴は書籍や音楽ソフト、コンテンツ販売ができる点にあり、書籍の試し読みや音楽ソフトの試聴など、他社に無い強みを持ち合わせている点です。

書籍や音楽ソフトの試し読み、視聴などでAmazonサイトへの滞留時間が自ずと長くなり、他ジャンルの商品へユーザーが自然と拡散する仕組みとなっているため、ユーザーが探している商品をAmazonで見つけやすいことが影響しています。

そもそもビジネスとは「いっぱい魚のいるところで釣りをする」のが原則ですので、Amazonは日本のEC市場で「最も魚がたくさんいるECプラットフォーム」いうことになるのです。

月額・出店費用が安い

圧倒的な集客力と知名度を誇るAmazonですが、月額の出店費用が安いこともメリットの1つです。

Amazonの出店方法は大きく分けて2つあり、1つは月額無料の小口出品、もう1つは月額5,390円(税込)の大口出品と、出店費用やサイト構築費用のハードルが非常に安価です。

そのためAmazonは初期投資を安く、かつ集客力を求めたい個人や企業に向いているECサイト構築方法と言えるでしょう。

出品・更新作業が簡単

Amazonは他社大手ショッピングモールに比べ、出品作業が非常に簡単なことで知られています。

特に小口出品は既にAmazon内にある相乗り出品が原則ですので、PC操作に不慣れな方でも出品できるほど簡単です。

大口出品も大手他社ショッピングモールとは比較にならないほど入力項目が非常にシンプルなため、難しいHTMLやCSSの知識が無くても出品、更新ができます。

また、画像についてもAmazonの出品画像ルールは他社とは全く異なったルールを設けています。

楽天市場やYAHOO!ショッピングでは背景やモデルなど画像のこだわりが数字に反映することが少なくありませんが、Amazonはトップ画像を「白抜き」とルール付けしており、画像の質で他社との差別化が図りにくい特性を持ちます。

つまり、Amazonは出品作業技術の違いで売上の差が出るハンデが最も少ないプラットフォームなのです。

Amazon (FBA)で物流作業を委託できる

ECサイトの運営では商品の出荷、発送作業の複雑さが課題となりますが、Amazon では出品者の発送作業の手間を削減してくれるサービスを展開しています。

AmazonではFBA(フルフィルメント)という独自の専用物流システムにより、FBA倉庫に指定の方法で商品を納入しておけば、Amazonが商品の検品、出荷、発送を一括で代行してくれます。

FBAを使うメリットはただ物流作業の手間が省けるだけでなく「Primeプライム」というユーザーからの信用と信頼に繋がるマークが付与され、送料無料にも対応することができます。

また、FBAを使っている出品者は検索ソートの優先度が高く、ユーザーに商品を見つけてもらいやすくなるため、Amazon内のSEO対策に繋げることもできます。

Amazonに出店するデメリット

Amazonに出店することで考えられるデメリットは以下の5点です。

  • Amazonが競合となる
  • 価格競争が激しい
  • リピーター施策がしにくい
  • 販売手数料が高い
  • アカウントBANのリスク有

Amazonが競合となる

Amazonに出店する上での最大の懸念点は、Amazon自体が競合となることです。

AmazonはECプラットフォームとしての事業のみでなく、自社でも直販事業を行っており、 前述の国内流通総額は2020年時点で1兆7000億円中の約80%にあたる1兆5000億円は自社の直販部門の売上であると公表しています。

Amazonジャパンは日本国内はおろか、世界シェアトップのネットワークを活かした商品買い付けが行えるため、価格面や品質面など全てにおいてAmazonジャパンの出品商品のレベルを超えるのは至難の業です。

つまり、出品者となる皆様は、Amazonの圧倒的な集客力と知名度を誇るECプラットフォームであるという立ち位置だけの利用ができず、Amazonが用意したプラットフォーム内でAmazon自体と熾烈な戦いを繰り広げることになるのです。

価格競争が激しい

Amazonはプラットフォーム内における競合他社との価格競争も非常に激しいことで知られています。

Amazon内の価格競争が激化する背景の1つには、Amazonのセラーアカウント登録(出品者登録)はクレジットカードさえもっていれば誰でも簡単に登録できてしまえることから、ユーザー数の多さに比例して出品者の数も膨大であることが挙げられます。

また、世界シェアNO.1のECプラットフォームであるAmazonは、世界各国にセラー(出品者)が点在しているため、海外の出品者が日本のAmazonで販売することも簡単に行えてしまいます。

そのため、Amazonジャパンでは中華圏など海外からの出品者が激安価格で日本のユーザー向けに販売しているケースも多く、純粋な日本の出品者が価格競争で負けてしまいやすくなる側面も否定できません。

リピーター施策がしにくい

そもそもAmazonはリピーター施策がしにくいサイト構成になっています。

Amazonのサイトは店舗ページより商品ページを重視する構成になっており、他社ショッピングモールのようにページデザインのクオリティの違いはほぼ無関係だからです。

ユーザーが探している商品のキーワードをAmazonのトップページに入力すると、多くの出品者の該当商品ページのみが表示される仕組みとなっているため、価格だけで単純比較されやすい特性をもちます。

自社の商品ページを閲覧しているユーザーの中でも店舗ページをわざわざのぞくユーザーの割合も少なく、自社の特徴がほぼ出せないことから、店舗のリピーターになってもらうための施策が打ち出しにくいのです。

販売手数料が高い

Amazonは初期、月額費用が非常に安価である代わりに大口出品における販売手数料は高めです。

販売手数料は商品ジャンルによって異なりますが、おおよそ売買金額の8~15%ほどを支払わなくてはなりません。

出品する商品には全て販売手数料をオンしなければ自社の利益が確保できないため、Amazonに出品できるのは利益率の高い商品に限られてしまいます。

また、Amazon FBAの利用も無料ではなく、倉庫の保管費や出荷手数料など諸費用がかかるため、FBAのメリットを生かすにも商品原価に全ての経費を載せておかなければならなくなります。

アカウントBANのリスク有

Amazonに出店する上で起こり得る最大のリスクは「アカウントBAN(アカウント停止・削除」です。

Amazonのセラーアカウントは日本国内でなく全て米国本社で一括で管理されており、Facebookなどと同じく自動システムを使っていることから、Amazonのオペレーション要件に少しでも外れると強制的にアカウントを停止あるいは削除されてしまいます。

アカウントBANと言えば「出品者が何か法に反する違反行為を犯したからでは?」と思われがちですが、Amazonの場合は必ずしもそうではないケースも少なくありません。

いつも通り健全にサイト運営を行っていても、ある日何かの拍子にアカウントが止まってしまう方々の情報もWeb上で多数報告されているのも事実だからです。

サイト開設したばかりならいざ知らずですが、既にAmazon内で月間何千万と売上している出品者にとって予告なく「アカウントBAN」に遭い、サイトが永久に復活できなければ、それまで培ったレビュー件数や実績も水の泡となってしまいます。

ECサイトの楽天市場に出店するメリット・デメリット

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出典:【楽天市場】Shopping is Entertainment! : インターネット最大級の通信販売、通販オンラインショッピングコミュニティ

ECサイトの楽天市場に出店するメリットとデメリットは、それぞれ次のようになります。

楽天市場に出店するメリット

楽天市場に出店するメリットは以下の5点です。

  • 国内最大級プラットフォームの信頼度
  • 楽天会員をターゲットとして囲い込める
  • 専任担当者がノウハウを教えてくれる
  • 楽天独自のセールイベントが多い
  • ページ作成用ツールが充実している

国内最大級プラットフォームの信頼度

楽天市場に出店する上で得られる最大のメリットは、国内最大級のプラットフォームである信頼度です。

楽天市場の入店審査は他社のどこよりも厳格なことで知られているため、「楽天市場のショップ=信頼できるショップ」の証でもあるため、サイトの信頼度を構築する時間と手間が削減されます。

楽天会員をターゲットとして囲い込める

2番目は良質な顧客層である楽天会員を自社の購買ターゲットとして囲い込める点です。

楽天会員は楽天市場だけでなく、クレジットカードなどの金融、旅行、モバイルなど様々なサービスの会員情報が保有されています。

また、Amazonとはユーザー層の違いも顕著であり、Amazonのユーザーは全体的に若年層の男性が多く見受けられますが、楽天市場は購買意欲の高い35歳以上の女性ユーザーが集中しているのが特徴的です。

専任担当者がノウハウを教えてくれる

楽天市場ならではの出店メリットは店舗ごとに専任担当者が付き、店舗運営をサポートしてくれる点にあります。

専任担当者が売上を上げるためのノウハウを直接伝授してくれることがあるのはもちろん、楽天大学など定期的にセミナーも開催されているため、ECサイトの運営に慣れていない初心者の方も安心して店舗運営に取り組むことができます。

楽天独自のセールイベントが多い

楽天市場では「お買い物マラソン」「ポイント〇倍デー」など、ユーザーメリットの多いセールイベントを定期的に開催しています。

セールイベント時にはかなりの流通総額が動くため、各店舗もいつも以上の売上アップが期待できる日となります。

セール時のポイント還元率は楽天側が負担してくれるイベントもあるため、必ずしも店舗が負担する必要もなく、普段売上が上がりにくい店舗の活性剤になるのです。

ページ作成用ツールが充実している

楽天市場はページ作成支援ツールのサービスが非常に充実しており、HTMLやCSS知識のない方でも比較的簡単にページを作成ですることができます。

商品ページの作り込み、バナー作成、スマホとのページ連携、レスポンシブなど楽天市場のサイト更新に必要な機能をおおかた賄うことが可能です。

楽天市場用ページ作成支援ツールの利用に際しては、月額2,980円~5,000円程度の別費用がかかりますが、ページ制作の外注費用と比較すればコストを各段に削減できます。

楽天市場に出店するデメリット

楽天市場に出店することで考えられるデメリットは以下の5点です。

  • 出店料・初期費用が高い
  • 広告料が高い
  • メルマガ会員獲得に費用がかかる
  • 管理画面(RMS)の操作が複雑
  • 楽天独自のルールに振り回されることも

出店料・初期費用が高い

楽天市場に出店する最大のデメリットは出店料、初期費用がどこよりも高い点です。

最も安価なライトプランは月額19,500円~ですが、支払い方法は年間一括払いのみとなるため、初期費用で最低30万円以上の準備が必要になります。

また、出品点数20,000点までなら月額5万円、無制限なら月額10万円と出品点数に応じて月額費用が高くなることから、利益率の高い商品を販売しなければペイできません。

広告料が高い

楽天市場はAmazonやYAHOOジャパンなどの他社モールと比較しても、有料広告の種類が多く、費用も高額であることで知られています。

アフィリエイト広告も自社サイトなら社内で様子を見ながら調整できますが、楽天市場の場合はアフィリエイト2%などの費用が自動的に差し引かれてしまうため、気が付かない間に思わぬ広告料がかかってしまうこともあります。

メルマガ会員獲得に費用がかかる

楽天市場はメルマガ会員の数と売上額がある程度比例する図式となっています。

ただし、楽天市場では自社で購買してくれたお客様へメールマガジンを送付することができますが、新規の顧客へメールマガジンを配信するには楽天市場からメルマガ会員を有料で購入する必要があります。

楽天市場のメルマガ会員情報はシルバー、ゴールド、プラチナと会員種別ごとに価格が定められており、費用は50万円~200万円とかなりの予算が必要となります。

管理画面(RMS)の操作が複雑

楽天市場ではサイトの出品、更新、顧客対応など運営に関わる全ての操作を楽天市場独自の管理画面(RMS)で行う必要があります。

しかし、楽天市場は昔ながらのシステムを未だに使っているためか、独自管理画面の操作が複雑です。

既に自社サイト向けのASPでは出品操作が簡素化されているサービスが多数登場していますが、それらで慣れてしまっていると出品点数を上げるにも一苦労です。

楽天独自のルールに振り回されることも

楽天市場には楽天独自のルールが多数存在します。

出品できる商品のルールや、出品方法が事細かく決められていることは致し方ありませんが、出店者の負担となるような費用の問題も楽天の社内独自の判断で決められてしまうことになります。

少し前にマスコミで話題となった「送料無料」なども出店者に了承を得ず、突然の決定によるものだったため、楽天市場中心にECビジネスを行っている出店者にとっては楽天のルールに振り回されてしまうケースも少なくないのです。

モール型に出店しても高額な広告費は別料金

前述の通り、Amazonや楽天市場では運営にかかわる基本コストとは別に、年頭に入れておくべきなのが有料広告費です。

圧倒的な集客力を誇るAmazonや楽天市場のようなモール型において、膨大な数の出店者の中で自社のサイトを見つけてもらうには、有料広告を打たなければほぼ不可能である現実があります。

有料広告の種類や費用は様々ですが、例えば楽天市場では100万円単位の有料広告商品がザラにあることで知られています。

そもそもECサイトの平均客単価は3千円ほどであり、Amazonの高い販売手数料と有料広告費を合わせて利益がペイできる商品は非常に限られていると言わざるを得ません。

つまり、モール型に出店して利益を確保するには事前の事業計画を綿密に練る必要があります。

Amazon・楽天市場以外でECサイトを始めるなら自社サイトがおすすめ

Amazonや楽天市場などの大手ショッピングモールに出店する方法以外でECサイトを始めるなら、自社サイトがおすすめです。

自社サイトがおすすめの理由を集約しますと以下の5点が挙げられます。

  • 顧客情報の所有権が自社にある
  • 定期・頒布会など独自販売も可能
  • サイトのブランディングがしやすい
  • プラットフォームに依存しないビジネスができる
  • 価格競争に巻き込まれにくい

Amazonや楽天市場などの大手ショッピングモールでは、顧客情報の所有権はあくまでモール側にあります。

しかし、自社サイトなら自社で買い物をしてくれたお客様の情報は、自社独自の顧客情報として保有することができ、会社の貴重な財産となります。

サイトの構成も自社の「独自性」が打ち出せるため、自社ならではのブランディングが構築でき、プラットフォームの権威性に依存しない、長きにわたって収益が生み出せるビジネスモデルが確立できます。

また、集客もSNSなど自社の特性に合わせた方法で行えるため、価格競争に巻き込まれにくいコアなファンが獲得できます。

AmazonPay・楽天ペイの連携で自社サイトでも顧客シェアが可能に

Amazonや楽天市場などの大手ショッピングモールに出店するメリットはモール独自の会員情報を共有できることに他なりません。

ところが近頃では、自社サイト運営者でもモールに出店するのと同様のメリットが共有できる環境が整いつつあるのです。

それはAmazonPay、楽天ペイなど大手モールグループのID決済が自社サイト運営者にも気軽に導入できるようになった点です。

Amazon、楽天市場を頻繁に利用するユーザーが、あくまでAmazon、楽天市場プラットフォーム内での買い物にこだわる最大の理由は「Amazon、楽天市場内のポイントを貯める、ポイントが使える」ことに集約されます。

しかし、AmazonPay、楽天ペイなどのID決済を導入することで実質大手モールと顧客情報のシェアが可能となります。

ユーザーにとってはAmazonや楽天市場で買い物することと同等の条件が整うため、独自サイトでの買い物にユーザーが躊躇する要素が削減できるのです。

まとめ

今回はECサイトを始めるにあたりAmazonや楽天市場に出店するメリット、デメリット、連携すれば自社サイトでも十分な理由についてもお話致しました。

Amazonに出店するメリット・デメリットは以下の通りです。

▼スマホの場合は横にスクロールしてご覧ください

メリット デメリット
・世界最大プラットフォームの知名度
・信頼度 ・ユーザー数NO.1の圧倒的な集客力
・月額・出店費用が安い
・出品・更新作業が簡単
・Amazon (FBA)で物流作業を委託できる
・Amazonが競合となる
・価格競争が激しい
・リピーター施策がしにくい
・販売手数料が高い
・アカウントBANのリスク有

 楽天市場に出店するメリット・デメリットは以下の通りです。

▼スマホの場合は横にスクロールしてご覧ください

メリット デメリット
・国内最大級プラットフォームの信頼度
・楽天会員をターゲットとして囲い込める
・専任担当者がノウハウを教えてくれる
・楽天独自のセールイベントが多い
・ページ作成用ツールが充実している
・出店料・初期費用が高い
・広告料が高い
・メルマガ会員獲得に費用がかかる
・管理画面(RMS)の操作が複雑
・楽天独自のルールに振り回されることも

一方、Amazonや楽天市場などの大手ショッピングモールに出店する方法以外でECサイトを始めるなら自社サイトがおすすめです。

自社サイトがおすすめの理由を集約しますと以下の5点が挙げられます。

  • 顧客情報の所有権が自社にある
  • 定期・頒布会など独自販売も可能
  • サイトのブランディングがしやすい
  • プラットフォームに依存しないビジネスができる
  • 価格競争に巻き込まれにくい

Amazonや楽天市場などの大手ショッピングモールに出店するメリットはモール独自の会員情報を共有できることに他なりません。

AmazonPay、楽天ペイなど大手モールグループのID決済を導入することで自社サイト運営者も大手モールの顧客情報を共有できるため、大手モールのデメリットを気にせず、自社の特性に合わせた独自サイトの構築が実現できるのです。

上記を踏まえ、Amazonや楽天市場などの大手ショッピングモールに出店する方法以外でECサイトを始めるなら、自社サイトがおすすめです。

ぜひ自社サイト運営の集客、構築ノウハウを習得の上、貴社ならではのECサイトを構築してください。

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